【再考】なぜ株価は実体経済と関係ないのか
日経平均株価やS&P500が高値を更新すると「バブルだ！」「実体経済と違う！」とツッコミが入りますが、これを書く人は約10割が理解せずに書いていると思われます。
我々投資家と書くと規模を大きく言い過ぎだと指摘されそうですが、投資家は1年2年後の世界を見て投資しています。
なので、Nvidiaがもっといきそうなら株価はもっといかなくなるまでの間は上がり続けるでしょう。
一部の投資家が好調な業績を発表したのに株価が下落したときに「決算が良いのになぜ下がるんだ！」という反応を示します。
これは上の実体経済と違うにも近いでしょう、なぜ業績好調=実体経済が良いのに株価は下がるんだという上の10割間違えるのとも別パターンですね。
これも投資家が将来だけを見ている点で、昨日まで業績が良かったのは分かった、来年まではどうなんだ？その次はどうなんだ？という発表された時点より未来しか見ていません。
なので、予想を超えて昨日まで業績が良くても、予想以下のこれからの業績予想なら叩き売ります。
投資家が見誤るとき
上で書きましたが我々投資家こそが将来の景気を知っている、先取りしている、我々に追従するのが実体経済やそれ以外の人々だという思いがある。
2022年の米国株は金利を上げることで2023年、早ければ2022年内に景気後退が見え始めると思って、2022年10月にかけてひたすら株価下落した。
このときの投資家は金利上昇で米国経済は終わったと売りまくり、2023年からは景気後退後の世界を見ていたわけです。多くの投資家は景気後退が2022年後半から2023年の6月までにあると2022年の株価が悲惨なときに思っていた。
しかし、実際はインフレは続いて、一応の経済成長は続いたので投資家は間違えた。
ここで間違えた投資家たちは「金利が直近上限突破しない限りはブル」という歪んだ状況を作ってしまい、AIの一本足打法に近い状態で日経平均株価やS&P500を最高値へと押し上げていった。
ここで投資家は実体経済への誤りとして予想以上に米国経済が強いことを前提としており、この上昇劇がAIや暗号資産を中心に永遠に続くと思っている。
年内に景気後退が起きれば投資家は株価を上げすぎるという見誤りを犯したことになり、投資家が言うように実体経済は落ち込まずにインフレは鈍化して、FRBは適切に利下げができないといけない。景気後退はない。そうでないと失敗だ。
株価指数は実体経済と関係ない
上は投資家の金利動向に過去のデータから基づく動きだ。
金利が上がりすぎると景気がぶっ壊れるのは過去に何度も経験したので、金利が上がると思う限りは株を売る。しかし、金利もたかが知れているので金利以上に成長する産業(=AI)だけで株価が最高値を超えるのは難しくない。
過去も利上げ期に株価が最高値更新することは当たり前に発生しており、リーマンショック前も最高値を更新していた。
投資家は利上げ初期はビビってしまうが、利上げに慣れてくると景気後退もないし成長産業はあるしと買いまくって、予想していた景気後退が後から発生して大崩れしたりする。
その上で日経平均株価が過去最高値でバブル超え、米株も最高値超えをしているのはどう捉えるべきか？
これは難しく考える必要はない、「昔と違う」だけで良い。
昔と違うは危ないワードだが、米国は昔と違うの一本足打法だけで株価は永遠と最高値を更新している。
昔と違うというのは産業のことで、日経平均株価であれば半導体株が上がっていくなら自動車株が悲惨でも最高値更新はできる。
米国でもNvidiaとGoogleとMicrosoftとMetaが頑張れば、AppleとTESLAとAmazonが悲惨でも最高値を取れるし、それ以外の企業なんて多数がどうなってもいい。
重要なのは上位に出てくる企業が入れ替わっていけるかであり、米国ならコロナ後にTESLAとNvidiaが上位10に食い込んできた。
日本なら日経平均株価は特殊だが、ユニクロソフトバンクGKDDI東京エレクが上がるなら、トヨタNTTデンソーが下落しても上昇していく。
もっと簡単に言えば、200兆円の企業が10%上がれば20兆円増で、その他大勢の10兆円企業が10%下がっても1兆円のマルチプルに過ぎず、相場を主導する企業は時価総額がとにかく大きい。
米国のトップ10でS&P500の半分を占めるし、日経平均株価でも同じ現象なのでトップ10とその他数百という構成で、その数百でさえも一流大企業ばかりなので、株価指数はその国のトップオブトップの10社だけで動いていて、それらの調子次第、あるいは急上昇してトップ10に変わったトップオブトップたちの日々の動きに過ぎない。
トップオブトップが2%上がって、それ以外が1%下落を永遠と続けてもS&P500は最高値を無限に更新するでしょう。
これが株価指数の仕組みであり、仮にS&P500を毎月積み立てるというのはトップオブトップに資金を永遠に流すとの同じであり、価格発見機能はないがトップオブトップに資金が流れる間は指数は上がるので安全な投資と言える。
限界に近い相場になるとトップオブトップ以外の動きが悲惨になって、上昇銘柄が少なくとも、年初来安値銘柄が増えても株価指数が上がって、相場全体が下落トレンドになるとその他大勢の中に異次元レベルで割安な銘柄が適当に探しても見つかるようになってくる。
これは逆価格発見機能だと勝手に思っていて、相場がトップオブトップでしか動かないので、それと乖離している優良株や成長株をずっと見守り、トップオブトップが崩壊したときも優良株や成長株は下落するのでトップオブトップが底値をつけたら見守っていた銘柄を買う。
そうすると異次元に安い銘柄を買えることができ、もし次の人気テーマに合致すると米国株なら1年で10倍はいとも簡単に取れる。異次元の割安から割高に戻るときに米株なら値幅が10倍から50倍はあり得る。
今回は株価と実体経済を書いていったが、結論としてはごく一部の企業の評価だけで最高値を更新する株価指数が報道で言われるのでごく一部だけが調子が良ければOK
そもそも株価指数の仕組みが実体経済を前提としていない。
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