【相場感】野村不動産、東急不動産、丸井グループ、日清製粉を利確。レスターHDを損切り
金曜日の相場は午後からの投げ加速でディフェンシブ銘柄や円高メリット系以外は急落していました。
まだまだ売りが継続するだろうという見込みで比較的耐えている手持ち株の利確をしてダメージを最小限にしつつ、急落度合いの高いレスターHDを損切りしました。
利確した銘柄は直近の下落に対して耐えており、下落した他の銘柄と比べて配当利回りの差が大きく開いたため、3-4%の配当利回りの銘柄から5-6%あたりが週明け以降の下落で増えていけば分散して投資していこうと思います。
また、直近に新規投資した銘柄は保有から-15%あるいは日経平均株価30000万円割れまでは含み損自体が軽微なので主力株の動向が重要となってきます。
大手不動産銘柄は日本の金利上昇から相対的にずっと安かったのですが、他が急落して相対的な魅力が減少したのでより小さい成長性のある不動産銘柄に入れ替えるか、野村不動産が急落するなら買い戻す予定です。
日清製粉は中経での高配当化が長期だとありますが、利益はほぼないですが先よりも足元の高配当狙いで乗り換える狙いです。
レスターHDは半導体商社なので半導体セクターの下落をダイレクトにくらっており、配当利回りは6%近い高水準ですが業績影響の少ない高配当への乗り換えで損出ししておきました。
このクレイジーな相場を乗りこなすには
直近の新規投資や追加投資の数倍の規模で利確と損切りをしたので週明け以降のセリクラや一旦の底入れを待ちます。
月曜日は寄りで買える状況とは思えないので、土日に関税に関する世界的緩和がない限りは月曜日の午後までは最低で様子見します。
今回の相場は昨年8月とは異なり貿易戦争になっていて影響が長期化必須なので、足元の経済指標は無意味で関税の影響が出てくるまで相場は乱高下しやすいのかなと思います。
アメリカ株の底入れを待つのが基本的な戦略で、関税以前の業績ならS&P500は5000-4800が適温的な下値だったのですが、EPSはもう使えないのでバリュエーションは無視してS&P500が4200を下回るなら政策変更なしでは中間選挙は大敗するだろうと思います。
日経平均株価も今期予想の業績なら38000-37000円のPER15倍近辺が適温な水準で、相場が崩壊する前のレンジが40000-38000円だったのは38000円あたりがバリュエーション的には妥当な水準だったのもあるでしょう。(米株が崩れない前提の)
金曜日終値の33780円はPERだと13.6倍となっており、昨年の急落以前だと2023年5月2日の29157円と同じバリュエーションです。
4500円の差は業績成長によるものであり、2023年5月は日本株のブレークポイントで3万円を超え4万円も超えた上昇相場以前の評価に戻りました。
このトランプ関税ではEPSが無意味になったので金曜日の終値の来期PERが15倍になったと勝手に仮定すれば、上昇相場以前の3万円割れがレンジ相場の水準になるまで下落することになります。
ただ、業績が持ちこたえるなら現在のバリュエーションは2023年5月2日と同じなので随分とタイムスリップしたことになります。
もっとも日経平均株価の評価が低かった2022年12月の26000円の水準がPER12倍なので、金曜終値の13.6倍からの下落余地はバリュエーション的には存在します。
金曜終値から10%は現在のバリュエーションでも下げれるため、30000円割れの根拠はPERベースでも説明できます。
昨年8月の急落時における終値のPERは13倍で、場中だと12.5倍あたりまで下落していたので前に耐えたのは上の12倍台が最低評価ラインというのもあったでしょう。
なので、少なくとも週明けに下落継続なら10%は下落余地があり、個別株で反応度が高いところは20%の急落は普通にありえる状態です。
現在のEPS前提で下落余地があり、関税で業績悪化ならこの下値と上値が下がるので短期なら日経平均株価31000円は買いのポイントになりそうで、既に金曜終値の33780円も十分に安い水準です。
ここからは30000円でも33000円でも割安なので、反発が始まった際の勢いのスピード感は相当速いかな？と予想しており、まずはアメリカ株の底打ちがあれば買い場と狙います。
